茨城大学の情報環境について

茨城大学の情報環境

茨城大学で学生生活をするにあたり、 学生の皆さんは、履修登録、講義資料の入手、レポート課題の閲覧や提出など さまざまな情報システムを活用することになります。 また、COVID-19対応を機に、遠隔授業の体制も強化されました。 以下の図は、学生の皆さんが在学中によく使うことになる情報環境の概略を示したものです。

茨大IDと認証

本学に入学された学生には、一人一人異なる 茨大IDが付与されます。

本学では、履修科目の登録、講義資料の入手、 オンライン学習、レポート提出、メールなど、 様々な情報システムを利用します。 茨大IDは、これらの情報システムにアクセスするときに必要です。

パスワードなどの認証情報は一元管理されており、 情報システム毎に異なるパスワードなどを覚える必要がありません。

茨大IDについては、詳しくはこちらをご覧ください。

多要素認証

本学の情報システムのなかには、 世界のどこからでもアクセスできるクラウドサービスがあります。

これらのシステムへの不正ログインを防止するためには、 適切なパスワード管理だけでは不十分な時代になってきました。 本学では、全ての教職員/学生に多要素認証の設定を義務付けています。

多要素認証については、詳しくはこちらをご覧ください。

Wi-Fi(学内ネットワーク)

講義が行われる教室周辺では、 Wi-Fiのアクセスポイントを重点配置しており、 学内ネットワークに接続することができます。 Wi-Fiに接続する時にも茨大IDとパスワードが必要です。 Wi-Fiに接続できるエリアの近くには、以下のシールが貼ってあります。

教務情報システムとe-Learningシステム

教務情報システム
大学では、各学部等で提供されるカリキュラムのなかで、 受講する授業を自分で登録して履修します。 履修登録や成績管理を行うのが教務情報システムです。
e-Learning システム
講義資料やレポート課題の配布・回収、予習復習などに 使用できるシステムです。

Microsoft 365 (クラウドサービス)

電子メール(Outlook)、オンライン授業配信に使用するTeams、 クラウドストレージ(OneDrive)、 Web版のOffice(Word,Excel,PowerPointなど) 様々なサービスが提供されています。

ほとんどのサービスはWebブラウザから利用できますが、 Teamsのように専用アプリが提供されているものもあります。 一般に専用アプリの方が性能が良く機能が充実しています。 パソコン、スマートフォンなどからでも利用できます。

クラウドサービスのため随時見直しが行われており、 画面や機能は頻繁に変化します。

マイクロソフト包括ライセンス

包括ライセンス契約を結んでいるため、 マイクロソフトの多くのソフトウェア製品の最新版を 利用者のコスト負担なしで利用可能です。
Officeソフトウェア(Word, Excel, PowerPointなど)
本学学生は、これらのソフトウェアの最新版を 個人所有のパソコン、タブレット、スマートフォンにダウンロード、 インストールして無料で利用できます(在籍期間中のみ)。 在学中はこれらのソフトウェアを個人で購入する必要はありません。
Officeソフトウェアは、Windows版とmacOS版が提供されます。 iPhoneやiPadで動くiOS版とAndroid版のOfficeアプリも利用できます。
Windows OSの最新版へのアップグレード
既にインストールされている古いWindows OSの利用権またはmacOSS の利用権をもっている場合には、 最新版のWindows OSをインストールすることができます。
IntelベースのMacのBootCamp、Mac上の仮想PCのゲストOSとしてインストールすることもできます。 (Apple Siliconでは動作しません。)
Azure Dev Tools
教育研究目的に限り、VisualStudioなどの開発ツールを利用することができます。

本ライセンスを利用するためには有効な茨大IDが必要です。 なお、本人以外が使うとライセンス違反になりますので、 家族との共用のパソコンへのインストールは避けてください。

BYODについて

スマートフォン、タブレット端末やノート型パソコンの急速な普及を背景として、 個人が所有する端末(私有端末)を大学での学習などに活用すること (BYOD:Bring Your Own Device)が国内外を問わず多くの大学で推進または実施されています。

茨城大学では、 アクティブラーニングやPBL(プロジェクト型学習、課題解決型学習)を推進しており、 2020年度からはBYOD完全実施体制に移行しました。

BYODについては こちらをご覧ください